おうちで診る医療｜名古屋発！ごうホームクリニックの在宅医療ポッドキャスト

高齢者の熱中症は、毎年7月から8月にかけて救急搬送の主要原因となり、死亡例の約8割を65歳以上が占めています。在宅医療の現場では、熱中症予防として「水分をしっかり摂りましょう」という指導が定番ですが、実は食事からの水分・栄養摂取が予防の鍵を握っていることが近年明らかになってきました。 従来、熱中症予防では「1日1.5リットルの水分補給」が強調されてきましたが、高齢者では飲水だけに頼ると低ナトリウム血症のリス...

高齢者の熱中症は、発症すると重症化しやすく、致死率が高いことが特徴です。特に熱中症を経験した患者は、体温調節機能がさらに低下しており、日常生活動作（ADL）の中で再発リスクが高まります。在宅医療の現場では、入浴、排泄、食事といった基本的なADL介助の場面こそが、熱中症の予防と早期発見の最前線となります。 高齢者は温度感覚の鈍化、発汗機能の低下、口渇感の減退という三重のハンディキャップを抱えています。さら...

患者さんが亡くなった後、自宅には医療用麻薬の残薬が残ることがあります。貼り薬（フェンタニルパッチ）、注射剤、内服薬、さまざまな形で残る可能性があります。遺族がそのまま持ち続けることは認められていません。では、誰が回収・廃棄できるのでしょうか。 「善意で動いたのに法律的にアウトになる」ことが起きやすいのが、この場面です。在宅医が「薬局に持っていけばいいだろう」と遺族から受け取って薬局に渡したケースが...

在宅で医療用麻薬を使っている患者さんの自宅には、定期薬とレスキュー薬が混在することがあります。定期薬は毎日決まった量が減りますが、レスキュー薬は痛みや呼吸困難が出たときだけ使うため、日によって減り方がまちまちです。その結果、「いま何錠・何枚あるか」が数えにくくなり、在庫が過量になっていても、逆に足りなくなりそうでも、気づきにくくなります。 残薬を数えることは、単なる在庫確認ではありません。一包化の...

「麻薬の廃棄には中和剤（酢酸や塩酸など）が必要だ」という誤解が、在宅現場に根強く残っています。しかし法令上、廃棄方法として酸・アルカリによる分解は選択肢の一つであり、必須ではありません。求められているのは「麻薬の回収が困難な方法」によることです。中和剤がなくても、正規の方法で廃棄できます。 廃棄の方法と届出手続きはセットで理解しないと、実務で迷ったときに手が止まります。さらに、患者さんに一度交付さ...

「麻薬を始めましょう」と医師が判断した日、患者さんや家族は不安を抱えています。そしてその日こそ、現場チームが静かに、しかし確実に決めておかなければならないことがあります。残薬が最後にどこへ戻るか。薬が正しく使われているかをどう確認するか。夜中に痛みが強くなったとき誰がどう動くか。この3つです。 在宅での麻薬管理は、病院と違って保管場所が患者宅になります。錠剤・貼付剤・坐剤・注射剤、どの剤形であっても...

医療用麻薬は、がんによる痛みや慢性の痛みをかかえる患者さんの生活を支える薬です。しかし、「薬なのだから薬箱に入れておけばいい」という感覚のまま管理されると、家庭内の事故や紛失につながることがあります。自宅という場所は、病院や施設と違い、小さな子どもや孫、ペット、認知症のある家族が同じ空間にいます。保管の状態は、訪問のたびにチームが目で確認できる貴重な機会です。 在宅チームが定期的に関わるからこそ、...

在宅で麻薬を使っていた患者さんが亡くなったとき、「誰が残薬を引き取ればいい？」という問いに、正解がひとつではありません。在宅医がすべて引き受けるのが当然と思われることもありますが、それは法令の解釈とも合わない場合があり、一人の職種が抱え込むことで違法リスクと現場負担の両方が生まれます。 法令上、麻薬診療施設（在宅医）と麻薬小売業者（薬局）は、死亡患者の遺族または相続人から麻薬を譲り受けて廃棄できま...

「医療麻薬を使うって、依存するんじゃないですか？」。在宅の現場でご家族からよく出てくる言葉です。覚せい剤や薬物乱用のイメージと、医療用麻薬は全く異なります。しかし、その違いをスタッフが押しつけがましく説明してしまうと、ご家族の不安はかえって高まります。まず不安を受け止めること、それが支援の出発点です。 在宅医療チームが日常的に意識しておく必要があるのは、医療用麻薬の現実的なリスクです。使い終わった...

在宅みとりが増えるにつれて、「麻薬の残薬をどうするか」という問いに向き合う機会も増えています。患者さんが亡くなった後、モルヒネやオキシコドンなどの医療用麻薬が自宅に残っている。誰がどう回収するのか。これは法律上のルールがあるにもかかわらず、現場では「聞いたことがない」「どこに持っていけばいいかわからない」という声が少なくありません。 問題が複雑になるのは、独居だった場合や、遺族が不在・連絡が取れな...

担当者会議は、本来なら支援方針を見直す大切な場です。しかし目的が曖昧なまま集まると、各職種が順番に報告し、「大きな変化はありません」で終わる会議になりがちです。 形骸化した担当者会議では、参加者は忙しい中で集まっているのに、次の行動が変わりません。会議後に残るのは議事録だけで、訪問現場も家族の負担も変わらない。これではチームの時間がもったいないだけでなく、見直すべき変化を逃すことにもつながります。...

在宅医療では、ご家族の発言が支援方針に大きく影響します。「最近眠れていない」「本人がもう病院に行きたくないと言っている」「食べてくれなくてつらい」。こうした言葉には、事実、感情、希望、困りごとが混ざっています。 家族の発言をそのまま会議に出すことは大切です。しかし、そのまま方針にしてしまうと、家族の一時的な不安や疲労が、本人の意思として扱われてしまうことがあります。逆に、専門職側が「感情的な発言」...

在宅医療・介護では、どれだけ丁寧に連携していても、どこかで崩れることがあります。情報が届いていなかった、同じ説明を家族が何度も受けた、訪問者ごとに方針が違った、急な変更が共有されなかった。こうしたことが重なると、患者さんとご家族は不安になります。 連携が崩れた時、最初に必要なのは犯人探しではありません。もちろん、重大な事故や安全上の問題があれば検証は必要です。しかし日常の多くの連携不全は、個人の能...

在宅の急変は、突然起きたように見えても、その前に小さな変化が出ていることがあります。食事量が少し落ちる、返事が短い、歩き方が変わる、家族の表情が硬い、薬が減っていない。ひとつだけでは判断しにくい変化です。 この「小さな違和感」は、誰か一人が完璧に見つけるものではありません。訪問看護、訪問介護、薬剤師、リハビリ、ケアマネジャー、ご家族が、それぞれの場面で気づいた小さな情報をつなげることで、はじめて意...

「担当者会議で情報共有しましょう」と言うのは簡単です。しかし実際には、情報を全部出すと会議は長くなり、必要な判断がぼやけます。逆に、情報を絞りすぎると、現場の違和感や家族の声が消えてしまいます。 担当者会議で扱うべき情報とは、単に新しい情報ではありません。患者さんやご家族への支援方針、訪問頻度、薬、栄養、リハビリ、福祉用具、緊急時対応など、次の判断が変わる情報です。 一方で、上げなくていい情報もあり...

退院前カンファレンスは、退院日を確認する場ではありません。病院から在宅へ療養の場が移る時に、患者さんとご家族が初日から困らないよう、支援の接続を設計する場です。 退院前は、医療情報、介護サービス、家族の不安、住環境、薬、物品、緊急時対応が一気に動きます。そのため、会議で「大丈夫そうですね」と終わると、退院後に小さな穴が見つかります。 退院前カンファレンスで決めるべきことは、病気の説明だけではありませ...

「担当者会議では決まったはずなのに、次の訪問で何も変わっていない」。在宅医療や介護の現場では、このすれ違いがよく起こります。会議そのものは開かれていても、会議後の行動が設計されていないと、患者さんとご家族の生活は変わりません。 原因は、専門性の不足ではないことが多いです。決定事項が抽象的、担当が曖昧、期限がない、完了確認の場がない、未完了時の戻しがない。この5つが重なると、良い議論も現場では動きませ...

在宅医療では、同じ患者さんを複数の職種が支えます。しかし、同じ家に入っていても、見ている場面はまったく同じではありません。訪問看護師は体調変化や医療処置、訪問介護員は生活場面、薬剤師は薬の使われ方、リハビリ職は動作や環境を見ています。 担当者会議で価値が出るのは、この「見ているポイントの違い」がつながった時です。ある職種にとっては小さな違和感でも、別の職種の情報と重なると、支援方針を変える根拠にな...

在宅リハビリテーションを語るとき、私たちの発想はほぼ自動的に「積み上げ」になります。可動域を広げる、筋力を足す、ADLを増やす、自主トレを処方する、頻度を上げる。リハビリ職種の専門性は「できることを増やす」方向に磨かれており、それ自体は正しい。月曜朝の早期発見、火曜朝の慢性期管理、水曜夕のADL再構築、木曜朝の多職種連携——今週の連載もすべて「どう積み上げるか」を扱ってきました。 しかし在宅という現場には...

在宅療養者の中でも、歩行や立位が困難な方への支援は、在宅医療における最も重要な課題の一つです。病院と異なり、在宅では限られた人員と設備の中で、安全かつ効果的にADL（日常生活動作）を支援する必要があります。特に高齢者では、不適切な介助や観察不足により廃用症候群が進行し、わずか2週間の安静臥床で筋力が10-15%低下するという報告もあります。 歩けない、立てない状態であっても、適切な生活再構築により、本人のQOL...

在宅リハビリテーションにおける最大の課題は、「いかに状態を悪化させずに継続できるか」です。病院と異なり、在宅では医療者の目が届きにくく、利用者さんの微妙な変化を見逃してしまうと、急速な機能低下や再入院につながってしまいます。実際、在宅療養者の約30%が1年以内に再入院しているというデータもあり、その多くは「もう少し早く気づいていれば」というケースです。 慢性期管理において重要なのは、「治す」リハビリか...

在宅でリハビリテーションを受けている高齢者は、日常生活動作の改善を目指す一方で、転倒・誤嚥・意識低下などの緊急事態に直面するリスクを常に抱えています。特にリハビリ中や直後は、身体機能の限界に挑戦している状況であり、予期せぬ事態が発生しやすいタイミングです。訪問リハビリや訪問看護の現場では、これらの緊急事態に遭遇した際、「在宅で対応すべきか」「すぐに救急要請すべきか」という判断を、医師不在の中で瞬時...

在宅リハビリテーションにおいて、理学療法士(PT)、作業療法士(OT)、言語聴覚士(ST)の3職種連携は、利用者のQOL向上に不可欠な要素です。それぞれの専門性を活かしながら情報を共有することで、単独での介入では見逃されがちな生活課題を多角的に捉え、包括的なケアプランを構築することができます。 在宅という限られた環境では、病院のように毎日顔を合わせることが難しく、各職種が別々の曜日に訪問するケースが大半です。しか...

在宅リハビリテーションの成功には、運動だけでなく適切な栄養管理が不可欠です。筋力トレーニングや歩行訓練などのリハビリを行っても、十分な栄養が供給されなければ筋肉は合成されず、効果は半減してしまいます。特に高齢者は加齢に伴う「筋肉の同化抵抗性」（筋肉が作られにくい状態）があり、若年者よりも多くのたんぱく質を必要とします。 しかし、在宅の現場では「食べられるものを食べてもらえばよい」「無理に食べさせる...

在宅医療の現場では、病院と異なり、患者さんの日常生活の中でわずかな変化を捉えることが求められます。機能低下は急性期病院のように明確な症状として現れることは少なく、「なんとなく元気がない」「少し様子が違う」といった曖昧なサインから始まることがほとんどです。特に高齢者では、発熱や痛みといった典型的症状を示さず、ADL（日常生活動作）の低下や食欲不振、活動量の減少といった非特異的な症状のみで重大な疾患が進...