調研RADIO

2021年のノーベル化学賞は「有機触媒」を開発した米独の2人の研究者に授与されました 有機化学は 日本の得意分野だとのことです。有機化学や有機化合物とはどのようなものなのか？日本の研究の現状などについて調査研究本部の杉森純主任研究員が解説します

中国は、アメリカのナンシー・ペロシ下院議長が台湾を訪問したことの「対抗措置」として、台湾の周辺で、大規模な軍事演習を行いました。 今回の演習の狙いや背景、今後の見通しについて、調査研究本部の石井 利尚 主任研究員が解説します。

今年の夏も暑い日が続き、最高気温が35度を超える「猛暑日」が過去最多を記録しました。 猛暑は、経済にどのような影響を与えるのでしょうか？そして、これからの日本経済はどうなるのでしょう？ 調査研究本部の黒井 崇雄主任研究員が解説します。

英国のジョンソン首相が辞任を表明し、次期首相選びとなる保守党党首選は候補２人による決選投票が行われています 次の英国首相は３人目の女性 リズ・トラス氏か？英国史上初の「白人でない」首相 リシ・スナク氏か？ 党首選の行方と、新首相を待ち受ける課題について、調査研究本部の大内佐紀主任研究員が解説します

7月の参議院選挙では与党が大差で勝利し、岸田総理は自らの政権基盤を固めることができました。 今後は、獲得した議席をどう生かし、何を成し遂げるのかが問われることとなります。 岸田政権の課題について、調査研究本部の伊藤徹也主任研究員が解説します。

平成のバブル崩壊から30年。バブルは姿を変えて、今の日本にも「ある」のだそうです。 今年の「読売・吉野作造賞」に選ばれた「バブルの経済理論」著者の慶応大・櫻川昌哉教授へのインタビューをもとに、林田 晃雄主任研究員が解説します。 インタビューの詳細はこちらからご覧になれます 。

コロナ禍にもかかわらず、企業倒産は歴史的な少なさです。 それでも、自主的な廃業はそれほど減っていません。倒産の減少が底を打って増加に転じる兆しも出てきました。 倒産動向から見えてきた日本の課題を、林田晃雄主任研究員が解説します。

ロシアによるウクライナ侵攻から４か月。国際社会では台湾有事を心配する声も聞かれます。 中国による台湾侵攻リスクは高まっているのか。調査研究本部の石井利尚主任研究員が解説します。 より詳しい解説は、こちらからお読みになることもできます。 （全文をお読みになれるのは「読者会員」のみとなっています。ご了承ください）

急激な円安が食品やガソリンの価格を押し上げ、「悪い円安」への恨み節は強まるばかりです。 しかし、円安の悪い面を嘆くだけでいいのでしょうか？　調査研究本部の林田晃雄主任研究員が解説します。

参議院選挙が6月22日に公示され 7月10日に投開票される見通しです。与野党は急ピッチで準備を進めています 選挙の争点や 野党共闘の行方などの見通しについて 調査研究本部の伊藤徹也主任研究員が解説します 伊藤主任研究員が執筆したこちらの記事では より詳しい内容をお読みいただくことができます

今年1月 日本から8000キロも離れたトンガの海底火山の巨大噴火は 想定外の津波を引き起こしました 日本 世界の各地で自然災害が発生しています 私たちは 自然災害にどう備え 対処していくことができるのか？ 調査研究本部の杉森純主任研究員が解説します

沖縄が1972年 本土に復帰してから50年の節目を迎えました 調査研究本部の舟槻格致主任研究員が 沖縄のこれまでとこれからについて解説します 読売新聞が行ったシンポジウムの動画は下記リンクからご覧になれます マイケル・グリーン氏の基調講演（米国からオンライン、日本語版） 第１部・パネル討論「東アジアの戦略的安定と沖縄」 第２部・パネル討論「51年目からの沖縄振興」 読売クオータリー に掲載された真部朗・元沖縄防衛...

4月の消費者物価指数が前年同月比で2.1%の上昇となり 原油高や食料品価格の値上げが暮らしにダメージを与えていることが浮き彫りになりました アメリカでは今年に入って株価が下落傾向にあり 景気の急減速が懸念されています 急激に動いている内外の経済情勢について 調査研究本部の丸山淳一総務が解説します

IPEF（アイペフ・インド太平洋経済枠組み） 聞きなれない言葉ですが 5月23日の日米首脳会談に合わせて アメリカのバイデン大統領が表明した 新たな経済圏構想です なぜ今 IPEFなのか？これまでの経緯を含め 調査研究本部の丸山淳一総務が解説します

ロシアのウクライナ侵攻により 食料品価格が高騰しています 日本の食糧安全保障は大丈夫なのか？調査研究本部の丸山淳一総務が考えます 丸山総務による 専門家（山下一仁・キャノングローバル戦略研究所）へのインタビュー記事には、より詳しい内容が掲載されています。アクセスはこちらから

5月11日に経済安全保障推進法が成立しました 経済安全保障は 日本経済の今後を左右しかねない重要な法律です どこがどう変わるのか 調査研究本部の丸山淳一総務が解説します

ロシアのウクライナ侵攻開始から5月24日で丸３か月となります ウクライナ各地からは ロシア軍が「学校を空爆した」「民間人を拷問した後 銃殺した」といった言語道断な行動が連日のように伝わってきています これらは明らかに国際法に違反する行為ですが 罰することはできるのでしょうか 国際法に詳しい 調査研究本部の大内佐紀主任研究員が 解説します

4月3日から始まった長野市・善光寺の「御開帳」。大型連休の前後に、ハイライトとなる大法要が行われます。 御開帳はいつから始まったのか。その背景にはどんないきさつがあったのか。 読売新聞オンライン の連載 「今につながる日本史」 を担当する、調査研究本部の丸山淳一総務が解説します。 連載100回を超えた「今につながる日本史」をお読みになるにはこちらから。

国際経済の新たなリスクとして、中国のゼロコロナ政策が浮上しています。 上海ではロックダウンが続いています。上海市民の生活や中国経済はもちろん、世界のサプライチェーンに影響を与えています。 中国はなぜ、ゼロコロナ政策を続けるのか。世界経済にどこまで影響を与えるのか。調査研究本部の丸山淳一総務が解説します。

円安が4月に入ってさらに進み 円は4月19日 対ドルで一時１ドル＝128円台まで下落しました。 政府・日銀が円買い・ドル売りの為替介入に踏み切るのではないか という観測も徐々に高まっています。 為替介入の仕組みについてもおさらいしつつ 今後 円買い・ドル売り介入はあるのか、調査研究本部の丸山淳一総務が探ります。

最近の物価高について 既に何度かお伝えしていますが　４月以降の物価高は加速しそうな勢いです 今回は 食品にしぼって　特に小麦価格の動向を中心に　調査研究本部の丸山淳一総務が解説します

詳しい内容は読売新聞オンラインで こちらから お読みになることができます 新型コロナ感染拡大に伴い　多くの企業が休業や売り上げ減少などの影響を受けて資金繰りが悪化。政府はそうした企業を支援するため　金利や返済条件を優遇したさまざまな融資制度を設けました このコロナ融資の利用状況や返済の見通しについて　読売新聞と信用調査会社・帝国データバンクが行った緊急共同調査の結果をもとに　調査研究本部の林田晃雄主任...

ウクライナ危機でエネルギー価格が高騰する中　外国為替市場で円安が急速に進んでいます 今回の円安は日本銀行が長期金利を抑え込む動きに出たことが引き金になっています 金利を抑え込もうとすると　なぜ円安になるのか　円安が進むと物価になぜ影響するのか 調査研究本部の丸山淳一総務が解説します

医療制度改革に議論において「かかりつけ医」がキーワードになっています。 コロナ禍においても各地で病床が逼迫する中、身近なかかりつけ医の役割がクローズアップされました。 今、なぜ「かかりつけ医」なのか。その普及・強化によって医療をどう変えようとしているのか。 かかりつけ医という視点から、本格化する超高齢・人口減社会にふさわしい姿について、調査研究本部の林真奈美主任研究員が解説します。

ロシアのウクライナ侵攻に対し、世界各国がロシアに対する経済、金融制裁を強化し「ロシア外し」の動きを強めています。 原油をはじめとする資源価格の高騰やロシア国債デフォルトの懸念も高まっており、大きなインパクトを世界経済に与えそうです。 調査研究本部の丸山淳一さんが最新の動きを解説します。